経済解析室

第3次産業活動指数、鉱工業指数などを使って、経済産業の「今」について考えていきたいと思います。

観光関連産業の中でも伸びの目立つ、遊園地・テーマパークやホテルの指数の動き

 こちらのでエントリーで、観光関連産業は、昨年の増税後も素早い回復を見せており、今年の第1四半期では、「公園、遊園地」や「宿泊施設」の前期比上昇幅が大きいことをご紹介しました。 

keizaikaisekiroom.hatenablog.com

  

 そこで、今回はホテルや公園・遊園地の活動レベルに着目したいと思います。

f:id:keizaikaisekiroom:20150812123101p:plain

 ホテルや公園・遊園地といった系列の指数は、昨年の4月にも余り落ち込むことはありませんでした。その後も緩やかに上昇しており、公園・遊園地の指数では、今年の2月に新アトラクションの開始の効果もあって、大きく前月比で上昇しています。

 小売業に代表されるモノの需要のためのサービスの動きが、増税後に落ち込んでいることと比較すると、純然たるサービス消費の場であるホテルや公園・遊園地といった施設の堅調さが、好対照となっています。

 公園・遊園地のようなサービス消費は、まさに「その場」「そのタイミング」でサービスを享受しなければならないので、増税のような経済的ショックよりも、昨年2月の大雪のような天候面のショック(物理的にサービスを享受しにくい条件)の影響を大きく受けるようです。

 

 遊園地(テーマパーク)の売上げは平成26年まで3年連続で増加してます。月々の動きでも、昨年7月以降、月々の売上げは、今年の3月まで前年同月を超過し続けています(2月の前年同月比が高いのは、昨年2月が大雪だったため、水準が低かったからです)。

 入場者数についても、概ね同じような動向です。年単位でみて、入場者数は3年連続で増加していますし、昨年の8月以降、概ね月々の入場者数は、前年同月を上回っています。

 

 

 ホテルの好調さの背景には、外国人宿泊客の増加の影響もあると思われます。

 全体の宿泊人数は、年単位で勿論、増加していますが、平成26年は日本人宿泊人数が振るわない一方で、外国人の宿泊数がそれを補って、全体の増加を維持している格好になります。

 月単位の宿泊者数の前年同月からの上昇幅も、今年に入って高くなっており、その中で、外国人宿泊者数の割合も増えているようです。

 

 ◎ミニ経済分析

 http://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/minikeizai/pdf/h2amini028j.pdf

 

◎スライドシェア